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HIDを使用してみたいけど

HIDという言葉は時々聞いたが、実際に使用したことはありません。寿命が長く、明るいのですが、残念ながら高い。たとえば、自宅で使用する電球などは100円ショップで容易に入手できるが、HIDを思い切って購入しまえば以後級切れの心配はほとんどないですが、まとめて買う結構もの価格です。もっと簡単にするのか。
昨年からLEDを使用し始めている。すべてではないが、2個使用しています。一度インストールすると、何もしなくても節約、節電されるので便利です。電気を頻繁に消去したりしなくても、毎月500円程度、電気料金が削減されました。まだ電力を節約するため、浴室やトイレにしようかと思っています。 LEDは、そうそうある光よりも真剣なような気がします。
　旭川医大（北海道旭川市）は２０日、今年度の診療報酬改定による増収分を原資に、同大病院で診療に従事する教授らに特別手当を支給すると発表した。私大や民間病院との給与格差を緩和し、人材確保を図るのが狙い。昨年１０月には研修医や若手医師への特別手当を新設しており、全医師が収入増となる。国立大学病院で初めての試みという。

　同大によると、２１５人が対象。教授＝月額最大６万円▽准教授＝同５万円▽講師＝同４万５０００円▽助教＝４万円−−を今月分から６、１２月の年２回に分けて支給。直接診療にかかわらない基礎医学や看護学などの教授にも同３万円を支給する。年間の増収見込み数億円のうち約１億円を充てる。

　新卒医師の臨床研修が０４年度に義務化されて以降、大都市に医師が集中し、地方の医師不足が深刻化。今年度の診療報酬は勤務医の待遇改善を目的に１０年ぶりに引き上げられたが、勤務医に直接配分されず、病院が人件費より赤字補填（ほてん）を優先させる場合が多い。

　同大の吉田晃敏学長は「地域医療を支える現場の医師が少しでも報われるようにした。こうした動きが全国に広がってほしい」と話している。【横田信行】

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　後発品大手の日医工が1月13日に発表した2010年11月期(09年12月-10年11月)決算は、売上高、利益とも過去最高だった。同社では、昨年4月の診療報酬改定で後発医薬品調剤体制加算が大幅に引き上げられたことを受け、調剤市場を中心に後発品の市場拡大が進んだことなどを要因に挙げている。

　同社の10年11月期決算は、連結の売上高644億円(前年比17.4%増)、営業利益71億円(13.6%増)、経常利益69億円(12.4%増)、純利益39億円(2.7%増)だった。

　14日に開かれた決算説明会で、同社の田村友一社長は、6月の共同出資会社「日医工サノフィ・アベンティス」の設立や、10月に締結した韓国のバイオベンチャーのエイプロジェン社とのバイオ後続品の研究・開発を目的とした資本業務提携契約などを挙げ、「幾つかの提携を中心とした将来への布石を打った」と振り返った。

　後発品は5月と11月の年2回、薬価基準収載されるが、田村社長によると、11年度は5月に脳保護薬エダラボン(先発品は田辺三菱製薬のラジカット)、骨粗鬆症治療薬リセドロン酸ナトリウム(武田薬品工業のベネット)、11月にはアルツハイマー病治療薬塩酸ドネペジル(エーザイのアリセプト)などの発売を予定している。塩酸ドネペジルについては、ゼリー剤を含め、全規格を開発する予定という。

　同社は11年11月期も後発品の使用促進が進み、市場が拡大すると予測。売上高774億円(20.3%増)、営業利益85億円(19.8%増)、経常利益80億円(16.2%増)、純利益45億円(16.4%増)を見込んでおり、田村社長は「過去最高の売上高、利益を更新したい」と述べた。

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　厚生労働省は1月13日に開かれたDPC評価分科会で、DPC対象病院に適用する調整係数を2012年度の診療報酬改定で原則廃止する代わりに、基本的な診療機能を評価するための「基礎係数」を複数の病院群ごとに設定する内容の見直し案を提示した。ただ、現在の調整係数が担う役割のうち、「DPC制度への参加のインセンティブ」については、今年度の報酬改定で新設した「機能評価係数2」(新係数)に引き継がせる。分科会では、こうした見直しを目指す方向で一致した。

　西岡清分科会長(横浜市立みなと赤十字病院名誉院長)が、中央社会保険医療協議会の総会に月内にも報告する。
　調整係数は、診断群分類の包括評価による診療報酬が、改定前年の医療費実績と同じになるよう、DPC対象病院ごとに設定する仕組み。DPC制度を円滑に運営する観点から導入されたが、個別のDPC対象病院ごとに、診療報酬改定のたびに継続して設定されるため、DPCに参加した時点での出来高による報酬水準がいつまでも維持されることになる。
　昨年12月16日に開かれた分科会では、こうした仕組みを見直すことで合意した。

　厚労省側が提示した見直し案によると、現在のDPC対象病院を施設の特性によって幾つかの病院群に分類。現行の調整係数に代わり、報酬改定前2年間の出来高実績データから算出した病院群ごとの平均値を「基礎係数」として設定する。また、こうした見直しに伴う影響を少なくするため、包括評価に「一定幅」を上乗せする。

　調整係数は、今年度以降の診療報酬改定で段階的に廃止し、新係数に順次、切り替えることになっていたが、厚労省はすべての機能を移行させるのは困難だと判断。調整係数を次の報酬改定で原則廃止する一方、基本的な診療機能を評価する「基礎係数」を病院群ごとに設定する形に切り替えることにした。また、調整係数がカバーする「DPC制度への参加のインセンティブ」などの役割は、新係数に引き継ぐ方針だ。
　病院群の考え方として厚労省側は、「特定機能病院」を例示したが、具体的な病院群の設定や、「一定幅」による評価の仕方などの具体的な内容は、年度内に詰めたい考えだ。

　現在の調整係数は個別のDPC対象病院ごとに設定しているのに対し、見直し後は病院群ごとの「基礎係数」に一本化される。厚労省保険局医療課の迫井正深企画官は、「思いっ切りシンプルになる」と説明した。

　しかし、同じ特定機能病院でも調整係数の数値には開きがあり、病院群ごとの「基礎係数」に一本化すると、数値が高い病院ほど大きな影響を受けることになる。このため13日の分科会では、委員から「(病院群ごとに)全く同じ基礎係数を付けると大変な混乱が起きる」(小山信彌・東邦大医療センター大森病院心臓血管外科部長)といった意見も出た。

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