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汚れの種類と刺激は、

お肌は刺激に弱く、特に、タオルやハンカチなどで強くこすって続けてしまうと、黒いシミになってしまいます。これらの汚れは、摩擦黒皮の疾患とも呼ばれ、肌への摩擦によって生じるものです。肌に強い刺激を与えることで肌の奥までメラニン色素が入り込んでしまうことが要因となっています。そして、摩擦による汚れが治療するのは難しいとされています。
自分と母は手首に青い点があります。自分が幼い時からこれらの疣は、遺伝なのか、そして、母と仲良く話をしていました。また、自分の腕には、熱くなった点がひとつあります。女性だから、少し恥ずかしいですが、そのほくろは、ほんのり色の毛があります。昔は気になって分離しても得ています。
■3月の日経平均は870円下落　売買高は最高を更新

　3月相場は、東日本大震災が発生したため急落、日経平均は月間で868.99円（8.18％）下落しました。月中では15日に8227.63円（2月終値比2396.46円安、22.56％安）まで売り叩かれる場面がありました。震災発生直後の14、15日には、連日で1日あたり売買高が最高を更新、15日には57億7,715万株にまで出来高が膨らみました。

　なお、この15日、投資家の不安心理はピークに達し、株式から安全資産へ資金を避難させる流れが加速しました。この背景にあるのは原発です。まず、東電福島第一原子力発電所2号機の炉心溶融によって、大量の放射性物質が大気中に漏れる可能性が嫌気されました。

　次は、菅直人首相が昼休みに国民に向けて発したメッセージです。同原発から20〜30キロ圏内の地域について、「外出しないで自宅など屋内に退避していただきたい」と屋内退避を指示。この会見を受け、大証では、日経平均先物にサーキットブレーカー2回目が発動し、下げ幅は1000円超えました。

　後場に入り、原発事故深刻化を嫌気した売りが殺到。225先物は12時48分に7800円まで下落しました。その後は、リバウンド狙いの買いや、売り方の利益確定の買戻しで、急速に下げ幅を縮めました。

　このように、15日は「原発ショック」の色彩が強かったのです。

　その後、この急落で割安感が出たとの認識が海外投資家中心に強まり、月末にかけて、日経平均は下げ幅を縮小させていきました。3月31日の終値は9755.10円で、15日の安値からは1527.47円（18.57％）戻しています。

■4月の日経平均の想定レンジは9300円〜10300円

　さて4月相場ですが、基本的には、中期的な底入れ後のリバウンド局面との認識です。3月14日と15日とで空けた窓（10049.92円〜10254.43円）が当面の戻りメドとみています。一方で下値は、23日の9387.95円や29日の9317.38円あたりがサポート・ゾーンになるとみています。よって、4月の日経平均の想定レンジは概ね9300円〜10300円程度です。

●万一、原発問題の急激な悪化があれば、9300円を割り込む場合も

　9300円を割り込んで下がるケースでは、やはり、原発事故の想定以上の悪化でしょう。なお、日米両政府は3月31日、原発事故を受け、米軍の放射能被害管理の専門部隊「CBIRF」の初動対処部隊約140人を、近く日本に派遣させることで合意しました。また、仏原子力大手アレバも、汚染水処理など約20人の専門家を派遣する意向を表明しています。このような、わが国の原発事故に対する国際的な支援の具体化で、現時点では、原発問題が現状よりも急激に悪化せず、小康状態をキープできる見通しです。しかし、そうではなく、事態が急激に悪化するというバッド・ニュースが出るようなら、日本株の急落は不可避だと思います。ただし、繰り返しますが、その可能性は大幅に低下しているとみています。

●「自粛」による経済活動の阻害、企業業績の不透明感で上値は重い

　一方、上値に関しては重いとみています。花見の宴会自粛や入社式の相次ぐ中止など、被災地以外での地域での行き過ぎた自粛ムードが蔓延して、正常な経済活動が阻害され続けています。これは特に、サービス業の業績下振れという形で今後顕在化する公算が大きいでしょう。

　さらに、株価のバリュエーションの前提になる企業業績の不透明感が強まることも、上値を買い難い要因になるとみています。震災を受け、金融庁が特別措置を講じ、東京、大阪の両証券取引所は決算発表に関するルールを緩和しました。決算短信の開示の期限を内容が確定するまで猶予（45日ルールの緩和）、見通しを立てるのが困難な場合は業績予想の開示を免除、そして、有報などを期限内に提出できなくても上場廃止の対象にしない、などです。

　このため、震災の影響が甚大な企業は、11年3月期決算発表で、12年3月期業績予想を「未定」とする可能性が高いとみています。また、中間期見通しは 大幅な減収・減益はもちろん、赤字転落見通しの企業が続出することも予想されます。このような業績悪化自体は相当織り込み済みです。とはいえ、企業自身す ら業績を読めない混沌とした状態で、震災前の水準（11日終値10254.43円）を大幅に超えていくのは厳しいと考えるのが妥当でしょう。

　企業サイドでは、工場などへの震災による直接的な被害に加え、計画停電による悪影響で、部品や原料を円滑に供給する機能が低下しています。このため、工場 などの操業再開の時期が見極め難い上、電力需要がピークを迎える夏場の停電がどこまで広がり、それがどの程度、企業の生産活動を阻害するのか、はっきりと しません。現状を冷静にみつめれば、部品や原料の供給網（サプライチェーン）が回復するには相当な時間がかかり、復興需要による押し上げ効果があったとし ても、鉱工業生産は大幅に低下することでしょう。

■狙うべきは、エネルギー政策の見直しでメリットを受ける企業群

　このような状況下、今後の物色では、クリーンエネルギーや、電力インフラ、震災復興関連銘柄が中心になるでしょう。特に、菅首相は3月29日の参院予算委員会で、「日本は太陽やバイオマスなどクリーンエネルギーにもかなり力を入れてきた。それらも合わせてどうエネルギー政策をとるか、改めて議論が必要だ」と述べ、原子力発電を前提とした従来のエネルギー政策を見直し、クリーンエネルギーの推進を検討する考えを示しています。

　ただし、原発に代わるエネルギー源を確保するには、クリーンエネルギーだけでは短期的には無理があるでしょう。このため、今後、スマートグリッドの導入など、抜本的な電力インフラの再構築などが、急速にクローズアップされていく公算が大きいと考えます。

　世界一停電が少ないとされた日本の電力網への信頼が、今回の東日本大震災で大きく揺らいでいます。政府は被災地の復興と同時に、日本の電力網への信頼回復に全力を尽くすことでしょう。よって、投資家はこの政府のエネルギー政策の見直しに伴う取り組みで、メリットを受ける企業群を狙うべきだと思います。


（藤井 英敏）

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